電話連絡で退職できるケースは主に2つ！上手く伝えるポイントも解説

「残業が多すぎる」「給料が安い」などの理由で仕事を辞めたいと思った時、浮かんで来るのが退職の二文字です。けれども退職の申出を面と向かって伝えるのは、抵抗があったり不安があったりしますね。電話連絡で退職ができるなら、進めやすいのにと思う人もいるでしょう。

この記事を読んでいただくと、電話連絡で退職をする方法が分かりやすくなります。上手く伝えられそうにない方でも伝えるポイントや注意点を解説しているので、少しでもハードルが下がるでしょう。一歩踏み出すのに躊躇している時にぜひ活用してみてください。

やむを得ない事情があれば電話退職が可能！

退職は、とても重要なことなので電話で伝えるのはマナー違反です。しかし、やむを得ない事情がある場合には電話連絡でも認めてもらえます。電話で退職を伝えても問題ないのは、以下のケースです。

体調不良・介護などで出社が困難である時

まず、長期に渡る治療が必要な病気で自宅療養や入院をしていて外出すら困難な時は電話で伝えても問題ありません。現在の体調では、仕事を継続できない時には、電話で伝える方法を選ばざる得ません。

また、家族の入院や介護を余儀なくされた時も同様です。本人が家を空けると支障が出るので、その事情を伝えて退職の申し出をすると了承してもらえるでしょう。

出社に大きなストレスを感じる時

出社しようと思うだけで心身に大きなストレスを感じる時も、電話で退職を伝えても問題ありません。強いストレスを受けるために、会社へ行かなくてはと思うものの体が過剰に反応して思うように動けなくなってしまっている状態です。

たとえば、パワハラやセクハラの被害を受けている時には、被害に遭っているので電話で退職を伝えても問題ありません。それ以外でも大きなストレスを感じていれば、無理に出社して退職を伝えなくても了承されると理解しておいてください。

退職の意思を電話で伝える時のポイント

電話でいきなり退職の話を始めるのは、緊張や不安もあって当然ですね。

しかし、以下のポイントを抑えておくと伝えやすくなるのできちんと抑えておきましょう。

まずは直属の上司に電話する

まず、退職の電話をかけるのは直属の上司です。さらに上の役職の人に伝えてしまうと、直属の上司の管理能力を疑われることになり、話が進みづらくなることもあるでしょう。

直属の上司にとればないがしろにされていると思い、険悪なムードになってしまいます。もし、直属の上司からパワハラや嫌がらせなどを受けている場合は、その上の上司や人事課に伝えましょう。

始業前か終業後のタイミングを見計らう

次に、電話をかける時間帯を決めます。始業前か終業後の時間帯なら、業務時間外なので上司の時間を奪うリスクを減らせるでしょう。

業務時間内に電話をするのを避けるのは、退職の意思を伝えるのは自己都合の内容だからです。

電話で退職の意思を伝えることをまず詫びる

退職の意思を上司に切り出すのは、緊張してしまうものです。少しでも穏やかに伝えるには、電話連絡をしているお詫びから伝えましょう。

そうすれば、上司も「マナー違反をせざる得ない事情があってのことだろう」と理解を示す心持ちになる可能性も高まります。

しかし、やむを得ない事情があるからといって、電話で退職を伝えるのは当然というような物言いではしてはいけません。

退職の決意が固いことをはっきり言う

電話連絡するにあたって、必ず伝えなくてはならないのは退職の決意です。その点をはっきりと伝えないと、認識の違いが生じてしまい退職の相談と話がすり替わる問題もあります。

ところが、退職の意思をきっぱりと言おうとすると自己都合をぶつけるだ都とらえられかねません。できる限り、冷静に確実に伝える気持ちで臨みましょう。

状況別で個々の退職理由やお礼の伝え方は異なってきますが、退職の意思を伝える例文を紹介しておきます。

退職理由は一身上の都合で問題ない

退職理由は、もっとも悩む点でしょうが細々と伝える必要はありません。逆に、細々と伝えることで引き止められたり非難されたりする糸口を作ってしまうからです。

本当の理由をありのままに言わないと退職できないわけではありません。長引かずに退職するためには「一身上の都合」とだけ伝えるようにするのが基本です。

電話の内容は録音しておく

電話連絡は、書面と違い形に残らないとトラブルを招くこともあります。トラブルを避けるためにも、通話を録音しておきましょう。

退職の意思表示をしたのに「聞いていない」「確かに言った」と水掛け論になった時でも、証拠として残せるからです。

退職届の提出を就業規則に義務付けていない場合には、本人の退職の申し出と会社の承諾があれば合意があったと認められ退職は成立します。スムーズに進めるためにも、退職意思を伝えた後で必要な書面の提出に応じるのが一般的です。

心の準備も忘れずに！電話退職の注意点2つ

電話退職を成功させるには、お伝えしたポイントと共に心の準備も忘れないようにしましょう。

基本的なマナーに反していると心得る

やむを得ない事情があっても電話で退職の連絡をするのは、基本的なマナーに反していると心得ましょう。通常であれば、出社して直接顔を見て伝えるのが適切なことだからです。

出社できない理由があるからといって、柔軟に対応してくれるのが当然だという気持ちを持ってはいけないと心得ておきましょう。

不快に思われることもあると覚悟する

もう一つの心の準備は、上司から不快に思われる場合もあると覚悟しておくことです。退職の意思表示をしても、会社側としては業務の後任者を探す必要が出てきてしまうのでデメリットと感じます。

本人にとっては悩んだ末の結論でも、上司からは予想外の連絡だと思うこともあるでしょう。「今辞めたらどうなるんだ」「何が不満なんだ」などの言葉を返されてしまうのもあると心得ておきましょう。

心の準備をしておけば、想定内だと分かるので上手く交せるようになります。

連絡後に出社は不要？退職を伝えた後のやりとり

退職連絡後には、必要な書類の返却や提出は郵送でできるため、出社は基本的に不要です。具体的な手続きには、退職届提出と備品の返却・書類の受取があるので確実に済ませて行きましょう。

ただ、出社は不要となるのが原則ですがどうしても出社を求められる場合もあります。

退職時の引き継ぎは、法律上に義務ではないため引き継ぎをしなくても退職はできます。ただ、お世話になった会社を円満に退職するためには、求められた場合には対応するのが望ましいとされています。

電話連絡に抵抗があるなら退職代行もおすすめ

たとえ電話でも退職を伝えるのに、抵抗がある方には退職代行を利用するのもおすすめです。

退職を申し出するにも躊躇してしまう方は、それだけ、退職を電話で済ませようとしていることに真剣に向き合っているからでしょう。たとえ、注意点を守って電話で退職を申し出ても、会社側の姿勢が問題で上手く行かないこともあります。

我慢を重ね会社を辞めないでいることは、それほど重要ではありません。退職代行は、抵抗がある時にこそ使える適切な方法なので検討してみましょう。

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電話退職でも問題ない！顔だせないときは活用して

退職の意思が決まったら電話で連絡しても問題ありません。出社は最低限のマナーだと思い込んでいた方も、お伝えしたように顔を出せない事情がある時には電話を使った伝え方もできます。

仕事が嫌で無断で休んだり辞めたりするよりも、電話でしっかりと伝えるのはとても大切なことなのです。今の状況では心身の負担が大きくてとても言い出せない時、我慢を重ね続けるよりも電話というツールがあると気持ちを切り替えてみませんか？